太平洋津波警報センターとは？ハワイにある津波警報システム
2011年の東日本大震災の際には地震に伴って大きな津波が発生し、多くの住民が犠牲になったことは日本をはじめ世界に衝撃を与えました。この他にも2004年のスマトラ島沖地震でも大きな津波が発生し、津波による犠牲者だけで数万人の死者が出てしまいました。
このように津波は人や建物に対して大きな被害をもたらす可能性があるために、その防災対策をしっかりとしておく必要があります。そんな津波が陸地に到着する前に警報を知らせるための機関として「太平洋津波警報センター」があります。
今回はそんな太平洋津波警報センターについて、そもそも太平洋津波警報センターとは何か、気象庁の北西太平洋津波情報センター、などについて書いていこうと思います。
太平洋津波警報センターとは何か
そもそも太平洋津波警報センターとは何かについてひとことで言うと、ハワイにある津波警報システムの中核となる機関です。アメリカ海洋大気庁（NOAA）によって運営されており、英語ではPacific Tsunami Warning Center（PTWC）と呼ばれています。
アメリカ合衆国ハワイ州オワフ島にあるものの、アメリカにだけ津波警報の情報を提供している訳ではなく、世界的な津波予測を監督しており、太平洋地域全体における津波警報を発表しています。
1946年にハワイ島に大きな被害をもたらしたアリューシャン地震を受けて、1949年に太平洋津波警報センターは設立されました。
太平洋津波警報センターでは地震に関するデータや地震が起きた地域における潮位計のデータなどを参考にして今度の津波を予測し、太平洋地域の危険なエリアに対しては津波警報を知らせます。
津波は発生から陸地に到達するまでに多少の時間的な余裕があるために、陸地に津波が到達するまでの間に津波警報を発令することで、太平洋地域において津波による犠牲者を少なくすることができます。
東日本大震災の際にも、ハワイ、ロシア、チリ、ニュージーランドなど約50カ国に対して太平洋津波警報センターは津波警報を発令しました。
気象庁の北西太平洋津波情報センター
もともと太平洋津波警報センターはハワイや北米の津波を監視するための機関として発足したのですが、1960年にチリ地震が発生すると、太平洋地域全域における津波を監視するためのシステムを政府間で調整して設立する必要があるとのことで、太平洋津波警報センターは太平洋全域を監視することになりました。
日本の気象庁も太平洋の北西地域において津波を予測観測することで国際協力をしており、「北西太平洋津波情報センター」が設立されています。北西太平洋津波情報センターは北西太平洋における津波警報を各国に対して発令しています。
具体的に提供している情報としては、地震の発生時刻やマグニチュードなどの基本的な情報、津波の発生有無、津波の予想到達時刻と予測高さ、などの情報になります。
（太平洋における津波警報体制：気象庁HPより引用）
このように太平洋のようないくつもの国に面しているような大きな海では、津波の観測予測は一つの国で成り立つものではなく、大洋沿いの複数の国が協力しながら予測していることがあります。
太平洋以外にも、インド洋、大西洋、カリブ海などでも同様の津波警報を行うための機関が設けられています。
以上、太平洋津波警報センターについて、そもそも太平洋津波警報センターとは何か、気象庁の北西太平洋津波情報センター、などについて見て来ました。
過去の災害からも見てわかるように、津波は発生すると大きな被害をもたらします。その被害を少しでも小さくするための今後も太平洋津波警報センターの役割には期待されています。
参考サイト▪︎気象庁「国際的な津波監視体制」