船舶が津波から避難する際のマニュアル作成について

2018.05.30

東日本大震災の際に地震の発生に伴って津波が発生して、船舶が津波と一緒に流れてきて、水が街を飲み込んでいく映像を見たことがある人は多いのではないでしょうか。
津波が発生すると沿岸地域の住民が避難しなければならないのは当然なのですが、海に航海をしている船舶についても津波に十分警戒をする必要があります。
実際に東日本大震災の際にも津波によって3万6千隻もの船舶が被災しました。そんな船舶に対して津波から避難するためのマニュアル作成のために、国土交通省は「船舶津波避難マニュアル作成の手引き」を公表しています。

船舶の津波避難マニュアル

具体的な船舶における津波避難マニュアルの作成についてはこの「船舶津波避難マニュアル作成の手引き」を参考にするのが良いかと思います。
日本は地震大国であり、今後も南海トラフ地震などの発生が予測される中で、津波によって東日本大震災と同様またはそれ以上の被害が船舶に対して発生する可能性もあります。

参照記事
大津波警報と津波警報と津波注意報の内容と違いについて


そのためにも、事前に船舶運行事業者については津波避難マニュアルの作成が推奨されています。
上記の船舶津波避難マニュアル作成の手引きの中では、船長が津波避難行動を判断するために必要な情報をその入手先とともに網羅されています。加えて、湾港から避難する際に考慮すべき避難海域や、港湾法で指定された津波襲来後に優先的に航路啓開が実施される三大湾の緊急確保航路などについても把握することができます。
このマニュアルは、船舶の津波対応行動に係る船長判断に必要な情報やその情報収集方法を重点に整理したものです。 通常運航する航路、港湾施設、使用岸壁等の特性、地域の航行制限等を考慮して個船ごとに作成することができるのも特徴的です。
通常運航する航路、港湾施設、使用岸壁等の特性、地域の航行制限等を考慮して個船ごとに作成することができるので、実際に津波が発生した際に使える船舶の津波避難マニュアルを作成することができます。

(船舶津波避難マニュアル作成の手引き:国土交通省HPより引用)
以上、簡単ではありますが船舶の津波避難マニュアル作成に関して見てきました。政府が発表しているマニュアル作成の手引きを参考にしながら実際の災害時に使えるマニュアルを作成することが重要です。

参照記事
災害多目的船(病院船)とは?災害対応を海から行うために


参考サイト▪︎国土交通省「船舶津波避難マニュアル作成の手引き」