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大規模災害時にインターネットを有効活用して医療支援をした事例

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大規模な災害が発生した際には様々な問題が発生します。それらの問題を解決するにあたって、今までの解決方法を使い続ける方法もありますが、インターネットを活用して新しい形で問題を解決する方法もあります。

東日本大震災の際にもインターネットを活用して医療支援を行った事例がいくつかありました。

今回はそんな東日本大震災の際に行われたインターネットを有効活用した医療支援の事例について、総務省が公表している「大規模災害時におけるインターネット活用事例集」をもとに書いていこうと思います。

参照記事
JMAT(日本医師会災害医療チーム)とは?日本医師会による災害派遣


メールや動画通信による医療・健康相談支援

大規模な災害が発生した際には、被災地において負傷者が多く発生するので医療に関するニーズが増加しますが、一方で被災地の病院では受け入れることができる患者さんの数に限界がありますし、病院そのものも被災しているので十分なリソースが確保できないことがあります。

そのために被災地だけでは現場の医療ニーズに対応することが難しいのですが、東日本大震災の際には、患者が直接医療機関に行かなくてもメールや動画通信を通して医療従事者に相談をすることができる対策が行われました。

具体例として「Rescue311」ではメールやTwitterからの医療相談に対して、ボランティアの医師などによって応急処置のアドバイスが行われました。その医療従事者の数は日本全国で約100名が参加して、1年間に約150件の相談が寄せられたと言われています。

この他にも、九州大学は被災地の避難所に対して現地での医療支援が終わった後にも動画通信を活用した健康相談を行い、九州大学の精神科医が避難所の被災者や行政職員からの相談に対応しました。

最初から遠隔通信で医療支援を行おうとするのではなくて、できるだけ正確に診断を行うためにも医療従事者が被災現場を訪問すべきであることには変わりはありませんが、継続的に医療支援を行うためにメールや動画通信による医療・健康相談支援を活用することができます。

参照記事
大規模災害時でもインターネットを見られるようにする対策

医療情報の共有・連携

災害に限った話ではありませんが効果的な診察を行うためには過去の病歴や投薬歴と行った診断記録が必要ですが、災害対応で混乱している時期に避難所や仮設住宅での診断記録を適切に管理することは難しいです。

医療情報はとても重要な個人情報であるために厳密に管理をする必要がありますが、医療従事者は入れ替わりが激しいために医療情報を容易に引き継げるようにする必要があります。

具体的には、被災者の医療情報がクラウド上で一元管理される試みがされています。これによって医療従事者が避難所や仮設住宅などで巡回診察を行う際に活用することができます。

NTTデータの「巡回診療支援システム」では、福島県内の避難所住民の紙の診療記録の電子化を行っており、これによって医者が各避難所を巡回する際に被災者の診断記録をタブレットなどから参照することができるようになりました。

以上、東日本大震災の際に行われたインターネットを有効活用した医療支援の事例について見てきました。「災害」「IT」「医療」という3つの分野を繋げることによって被災地医療をより効果的にできる可能性があります。

参照記事
被災地に支援物資を届けるためのインターネット有効活用事例
もっと詳しく知る(参考サイト)
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更新日 : 2018年7月19日
カテゴリー : テクノロジー